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【ゆうゆうLife】医療用麻薬、使い方見直し
■がん患者 痛みの治療に8割満足  「がん治療で痛みのケアが不十分なのではないか」との懸念が、専門家に根強い。モルヒネなど医療用麻薬の使用があまりにも少ないからだ。「使用量の多さイコール治療の質」とはかぎらないが、名古屋市の病院では使用量が増えて患者の満足度も上がったことが分かった。痛みの治療をリードする病院の取り組みをリポートする。(佐藤好美)  かつては夜の病棟でうめき声が聞こえたり、「痛くて眠れない」と訴えたりする患者もいた。しかし、医者も患者もがんの痛みが取れるという実感がなかった。  名古屋市にある社会保険中京病院の吉本鉄介医師が緩和ケアチームを立ち上げ、院内で“出前”治療を始めて8年になる。当初はがんの痛みで眠れない患者がいても、歯痛や腰痛などに使う一般的な痛み止めが処方されるケースが7割。医療用麻薬は3割程度しか使われていなかった。  WHO(世界保健機関)はがんの痛みに応じて段階的に強い薬を使うよう指針を出している。一般的な痛み止めから、医療用麻薬にあたる「弱オピオイド」、さらに「強オピオイド」へ。しかし、中京病院でも8年前は、知識はあっても医療用麻薬を使ったことのない医師が多かった。  ◆患者の顔つき変わる  チームを立ち上げて以来、吉本医師は患者の主治医から痛みの相談を受けると、患者と家族の同意を得て、主治医と一緒に医療用麻薬を処方。副作用があるときも、効き目が不十分なときも一緒に対処してきた。吉本医師は「患者さんに『痛い』と訴えられると、麻薬を使った経験のない医者はおっかなびっくり医療用麻薬を使う。しかし、中途半端に使うと副作用だけ出たりする。手術を指導医が手取り足取り教えるように、医療用麻薬も一緒に使わないと定着しない」という。  適切な治療をすれば、8~9割の痛みは取れる。吉本医師は「患者の顔つきが変わって表情が戻る。夜、眠れるようになってごはんが食べられる。それを見た主治医は要領が分かって自分でも処方できるようになります」という。  ◆痛みを“見える化”  治療の徹底には「測ること」が有効だった。痛みの聞き取りは年1回だったが、平成20年からは看護師が毎日、がん患者に聞いた。質問は「処方された鎮痛薬の効果に十分満足していますか」。いわば痛みの治療への満足度調査だ。この結果、看護師長は持ち場の病棟でだれが痛みを抱えていて、つらい患者がどの程度いるのか把握できるようになった。前の月と比較できるから、満足度が低いと原因を調べるようになった。患者の痛みを“見える化”したわけだ。  同院ではこの8年、がんの患者数や院内死亡はほぼ変わらない。だが、医療用麻薬の使用量は年1キロ前後から約5キロに増え、治療満足度も8~9割を維持するようになった。一般に「がんの痛みが取れている患者は一般病院で6割程度」とされるから、中京病院も当初はごく一般的な病院だったわけだ。  今や主治医が麻薬を使いこなし、チームへの相談は難しい症例ばかりになった。吉本医師は「モルヒネ使用量が日本全体で5~6倍になってくれば、患者さんの8割程度の痛みは取れる。日本の緩和医療も世界に恥ずかしいものでなくなる」と話している。  ■どの地域でも格差ない緩和ケアを  がん患者で痛みがあるのは5人に1人、進行がんでは8~9割といわれる。しかし、痛みの治療が十分でないことを類推させるデータがある。  地図は、がん患者1人当たりの医療用麻薬使用量を都道府県別に示したものだ。病院差もあり、一概には言えないが、おおよその傾向は見て取れる。多いのは福島、長崎、岩手などで5ミリ台。低い地域はその半分に満たない。  全国平均は約4ミリ。仮に痛みのある5人に1人が使用すれば、1人の使用量は1日に20ミリ程度となる計算だ。この値について、国立がん研究センター中央病院緩和医療科・精神腫瘍科の的場元弘科長は「20ミリは、がんの痛みでモルヒネを使う際の1日の開始量でしかない。激しい痛みのある人もいることを思うと、平均値が開始量で、それが適切な値だということはあり得ない。少ない県ではさらに半分しか使われていない。どの地域でも格差なく痛みの治療が行われるべきだ」という。  ただ、一般の人にも医療用麻薬への誤解がある。日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団が平成20年に行った調査(複数回答)で多かったイメージは、「痛みが和らぐ」で82・7%。以下はほぼ誤解ばかりが並ぶ。最後の手段だと思う(60・5%)▽副作用がある(52・5%)▽依存になると思う(39・8%)▽体に悪いと思う(26・7%)▽中毒になる(22・0%)▽寿命が縮むと思う(17・0%)-など。  的場科長は「医療用麻薬はがん治療の“最後の手段”ではない。だんだん効かなくなることもなければ、使って廃人になることも、命が短くなることもありません」と言う。副作用で吐き気や眠気、便秘はあるが、予防や治療が可能だ。  ただ、目的はもちろん、使用量を増やすことではない。的場科長は「痛みの治療は患者さんの生活の質の向上に直結する。中京病院の患者さんの満足度には、痛みが減っただけでなく、医療職が患者さんの痛い、つらい思いに耳を傾け、すぐに対処したことへの満足が含まれていると思う。緩和ケアを進めるには、患者さんの痛みがどの程度取れたかを病院単位で評価し、苦しむ人が減るのを見えるようにすることが大切です」と話している。  ◆療養と緩和ケアの情報、小冊子などでサービス 国立がん研究センター  国立がん研究センターの「がん情報サービス」は、がんに関する各種小冊子を発行している。痛みや緩和ケアについてまとめた「がんの療養と緩和ケア」もある。ホームページ(http://ganjoho.ncc.go.jp/public/index.html)から「がんに関する冊子」に進むとダウンロードできる。  全国388カ所の「相談支援センター」も探せる。センターでは、がんの痛みを含む治療や心の相談に応じている。 Yahooニュースより

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